地形区分 建築学会
地盤種別
東京都の
地盤種別
地   盤   状   況
日野台・金子台 T-B種 - 表層の関東ローム層の厚さは10〜15m、下部には日野礫層や青梅礫層などの洪積層の地盤が分布します。地耐力の面で問題となることは少なく、小規模建築物〜中層建築物に関しては直接基礎が一般に採用されます。建築規模が比較的大きい一部の中層〜高層建築物には地盤条件に応じて直接〜杭基礎が採用されます。
荏原台・淀橋台 T-B種 B-1 関東ローム層の下に直接、東京層が分布しています。表層の関東ローム層の厚さは10〜12m、下位の5mは凝灰質粘土からなります。地耐力の面で問題となることは少なく、小規模建築物〜中層建築物に関しては直接基礎が一般に採用されます。建築規模が比較的大きい一部の中層〜高層建築物は、東京層や東京礫層を支持地盤とする杭基礎が採用されます。.
武蔵野面A T-B種 B-2 上位より、関東ローム層、武蔵野礫層、江戸川〜舎人層が分布しています。表層の関東ローム層の厚さは5〜7.5m、武蔵野礫層の厚さは4〜6mです。地耐力の面で問題となることは少なく、小規模建築物〜中層建築物に関しては直接基礎が一般に採用されます。建築規模が比較的大きい一部の中層〜高層建築物は、武蔵野礫層や江戸川〜舎人層を支持地盤とする杭基礎が採用されます。.
武蔵野面B T-B種 B-2 上位より、関東ローム層、武蔵野礫層、江戸川〜舎人層が主に分布しています。なお、板橋付近では武蔵野礫層の下位に東京層が一部分布しています。表層の関東ローム層の厚さは約10m、武蔵野礫層の厚さは7〜10mです。地耐力の面で問題となることは少なく、小規模建築物〜中層建築物に関しては直接基礎が一般に採用されます。建築規模が比較的大きい一部の中層〜高層建築物は、武蔵野礫層や江戸川〜舎人層を支持地盤とする杭基礎が採用されます。.
武蔵野面C T-B種 B-2 上位より、関東ローム層、武蔵野礫層、東京礫層及び上総層群が分布しています。表層の関東ローム層の厚さは10〜12m、下位5mが凝灰質粘土からなります。武蔵野礫層の厚さは5m程度です。地耐力の面で問題となることは少なく、小規模建築物〜中層建築物に関しては直接基礎が一般に採用されます。建築規模が比較的大きい一部の中層〜高層建築物は、武蔵野礫層、東京礫層及び上総層群を支持地盤とする杭基礎が採用されます。.
武蔵野面D T-B種 B-2 上位より、関東ローム層、武蔵野礫層、東京層、江戸川〜舎人層が分布しています。表層の関東ローム層の厚さは約10m、武蔵野礫層の厚さは3〜5mです。地耐力の面で問題となることは少なく、小規模建築物〜中層建築物に関しては直接基礎が一般に採用されます。建築規模が比較的大きい一部の中層〜高層建築物は、武蔵野礫層、東京層、東京礫層及び江戸川〜舎人層を支持地盤とする杭基礎が採用されます。.
武蔵野面E T-B種 B-2 上位より、関東ローム層、相模野礫層、相模層群が分布しています。表層の関東ローム層の厚さは15〜20m、相模野礫層の厚さは6〜8mです。地耐力の面で問題となることは少なく、小規模建築物〜中層建築物に関しては直接基礎が一般に採用されます。建築規模が比較的大きい一部の中層〜高層建築物は、相模野礫層、相模層群を支持地盤とする杭基礎が採用されます。.
立川面 T-B種 B-3 上位より、関東ローム層、立川礫層、青梅砂礫層が分布しています。表層の関東ローム層の厚さは2〜3mです。地耐力の面で問題となることは少なく、小規模建築物〜中層建築物に関しては直接基礎が一般に採用されます。建築規模が比較的大きい一部の中層〜高層建築物には、立川礫層や青梅砂礫層を支持地盤とする直接〜杭基礎が採用されます。
青柳・拝島面 T-B種 B-4 青梅より昭島市拝島までには上位より拝島礫層、青梅砂礫層が分布します。また、拝島から国立市青柳町には表層に関東ローム層が厚さ2m程度で分布します。地耐力の面で問題となることは少なく、小規模建築物〜中層建築物に関しては直接基礎が一般に採用されます。建築規模が比較的大きい一部の中層〜高層建築物には拝島礫層、青梅砂礫層を支持地盤とした直接〜杭基礎が採用されます。
多摩川低地 U種 C-1 青梅から世田谷喜多見までの多摩川沿いに発達する沖積層は主に砂礫から構成されます。厚さは中上流部では8m、下流に向かって次第に層厚を増し、狛江市多摩団地付近では15mに達します。一般に砂礫の締まり具合にバラツキがありましたり、粘土層を不規則に挟みますことから、小規模建築物〜低層建築物に関しては直接基礎が可能ですが、中層〜高層建築物については杭基礎が主に採用されます。
河谷底 U種 C-2 洪積台地を刻む谷部の地域で、軟弱な腐植土や二次堆積ロームが分布しています。厚さは白子川上流で2.5〜5m、空堀川や黒目川上流で約2m、石神井川、神田川、目黒川等では上流部では2〜4mですが、下流部では4〜5m、ところにより8〜9mに及んでいます。一般に直接基礎とする場合には地盤改良が必要な地盤で、中層〜高層建築物には杭基礎が採用されます。
沖積低地A U〜V種 A-1 有楽町層上部砂層の下位に下部粘土層を欠いて、直接東京層が分布している地域。または、上部砂層の下位に、下部粘土層、東京層が分布している地域で、軟弱層の厚さが10m以下の地域です。一般に、小規模建築物〜低層建築物に関しては直接基礎が可能ですが、中層〜高層建築物については東京層以深を支持地盤とする杭基礎が採用されます。なお、海岸付近の埋立地(V種地盤)では有害な不同沈下等の障害が発生する危険性が高いため、建築物の規模によらず、杭基礎が主体となります。
沖積低地B U〜V種 A-2 有楽町層上部砂層の下位に下部粘土層と七号地層が分布している地域で、軟弱層の厚さが10〜30mの地域です。小規模建築物には一般に問題が少ないのですが、やや荷重が大きくなる低層建築物に関しては、直接基礎を採用する場合には十分な検討(布基礎→べた基礎)が必要となります。中層〜高層建築物については埋没段丘、東京層、東京礫層以深を支持地盤とする杭基礎が採用されます。なお、海岸付近の埋立地(V種地盤)では有害な不同沈下等の障害が発生する危険性が高いため、建築物の規模によらず、杭基礎が主体となります。
沖積低地C V種 A-3 有楽町層上部砂層の下位に下部粘土層と七号地層が分布している地域で、軟弱層の厚さが30m以上の地域です。軟弱層が非常に厚く、小規模建築物においても、低層建築物同様、不同沈下による障害が発生する可能性があります。このため、直接基礎を採用する場合には十分な検討(布基礎→べた基礎)が必要となります。中層〜高層建築物については長大な杭基礎が一般に採用されます。なお、海岸付近の埋立地(V種地盤)では有害な不同沈下等の障害が発生する危険性が高いため、建築物の規模によらず、杭基礎が主体となります。
山地 T-A種 - 一般に硬質な岩盤で構成されていますので、地耐力の面では問題がありません。ただし、活断層の存在や崖崩れ、地すべりの可能性の有無は確認する必要があります。小規模建築物〜高層建築物まで基礎形式は直接基礎が採用されます。
丘陵 T-B種 - 表層の関東ローム層の厚さは10〜20m、下部には上総層群よりなる洪積層の地盤が主に分布します。地耐力の面で問題となることは少なく、小規模建築物〜中層建築物に関しては直接基礎が一般に採用されます。建築規模が比較的大きい一部の中層〜高層建築物には地盤条件に応じて直接〜杭基礎が採用されます。